医師の運動処方箋にもとづく運動で
利用料が医療費控除の対象に
続けるほど、からだにも家計にもやさしく
設備・機器
機器・設備が国の基準に適合
専門スタッフ
常駐
安全で効果の見込めるプログラム
医療機関との連携
循環器専門医が監修
指定運動療法施設とは
厚生労働省が定めた基準を満たす運動施設を「健康増進施設」といいます。そのうち、医師の指示にもとづく運動療法を安全に行える体制が整った施設が「指定運動療法施設」です。
医師が発行した運動処方箋にもとづいてプログラムを行い、条件を満たすと施設の利用料が医療費控除の対象になります。
医療費控除とは
1月1日から12月31日までの1年間に支払った医療費が一定額を超えたとき、確定申告をすると所得税・住民税が軽くなる制度です。ご本人だけでなく、生計を共にするご家族の医療費も合算できます。
※控除の可否や申告方法の詳細は、税務署または税理士にご確認ください。
対象となる方・条件
おおむね週1回以上の運動を、8週間以上続けます。
医師から運動処方箋を発行された方
例）高血圧、糖尿病、脂質異常症、虚血性心疾患、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病／ロコモティブシンドローム、腰痛など
定期的に医師の診察を受ける
運動期間中、目安として4週間に1回程度、医師の診察を受けます。
ご利用から医療費控除までの流れ
- STEP 01お問い合わせ 制度の説明を受けます
- STEP 02医師の診察 運動処方箋を発行してもらいます
- STEP 03施設で手続き 運動処方箋を持って来館（はじめての方は入会手続きも）
- STEP 04運動を継続 週1回以上・8週間以上続けます
- STEP 05定期的な受診 運動の実施記録を持って医師の診察を受けます
- STEP 06証明書の記入 期間終了後、医師に「運動療法実施証明書」を記入してもらいます
- STEP 07確定申告 運動処方箋、運動療法実施証明書、当施設の領収書を提出します
よくあるご質問
Q. 健康保険は使えますか？
A. 健康保険の適用ではありません。当施設の利用料を、確定申告で医療費控除の対象にできる制度です。
Q. 病気がないと利用できませんか？
A. 診断名の有無ではなく、医師が診察のうえ「運動を続けることで改善が見込まれ、運動が必要」と判断した方が対象です。
Q. どのような運動をしますか？
A. 運動処方箋の内容にもとづき、健康運動指導士がお一人おひとりの体の状態に合わせて指導します。AI搭載マシンが負荷や可動域を自動で設定します。
Q. かかりつけの病院の処方箋でも利用できますか？
A. 利用できます。運動処方箋の対応をされていないクリニックが多いため予めご確認ください。対応されていない場合は提携の河村内科ハートクリニックに受診してください。運動処方箋発行には診察および病状によって運動負荷検査などが必要になる場合がございます。
Q. 運動期間が終わったあとはどうなりますか？
A. 医師が引き続き必要と判断した場合は、この制度を続けて利用できます。必要ないと判断された場合も、通常の会員として運動を続けられます。
ご注意事項
・運動療法を行うかどうかは、医師の判断によります
・運動処方箋の発行と運動療法実施証明書の記入には、医療機関で別途費用がかかります
・【要確認】この制度を利用してご入会の場合、入会金は無料です
・医療費控除の可否・申告方法は、税務署または税理士にご確認ください